住宅の耐久性を良くする維持管理のあり方!

索引
住宅の維持管理次第で住宅の耐久性が変わる
住宅性能評価で住宅耐久性診断
住宅の耐久性評価に沿った木造住宅のメンテナンス
住宅の耐久性評価に沿った木造住宅のメンテナンス
1 住宅耐久性向上にメンテナンスや手入れはつきもの
2 住宅耐久性能評価項目
ⅰ.雨仕舞い、防水、防湿に関る点検
ⅱ.使用材料の状態点検
●品確法による性能表示

住宅の維持管理次第で住宅の耐久性が変わる

維持管理の仕方で変わる住宅耐久性

【要旨】耐久性とは、ある物が外部からの物理的・化学的な影響に対して、どれだけ長く抵抗できるかを示す性能のことです。建築物の耐久性は定期的に維持管理を行うことで飛躍的に伸び、家族の安全と住宅資産を守れるのです。そのために住宅の耐久性の自己診断は必須となります。住まいを支える基礎周りや風雨に晒され劣化し易い屋根、外壁など、水回りの多湿のところは重点的に診ます。

これからの住まいに求められる耐久性住宅については、こちら⇒3.6.4.これからの家づくりをご覧ください。

 

耐久性とは、ある物が外部からの物理的・化学的な影響に対して、どれだけ長く抵抗できるかを示す性能のことです。建築物においては、構造材、外壁、内装、基礎、設備などの主要な部分が、どれだけ長くもつか、いかに劣化に抵抗できるか、という性能のことをいいます。劣化を軽減させるためには、もちろん劣化しにくい材料を使用することが一番ですが、設計の仕方や、建物が建った後の維持管理の善し悪しによっても耐久性は変わってきます。―不動産用語集より―

 

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住宅性能評価で住宅耐久性診断

日本家屋の寿命は、は約30年と言われています。

しかし住宅の耐久性は、
耐久設計と普段からのメンテナンスが、

適切に行われることによって、
住宅性能はグーンと向上するのです。

 

耐久性の劣化は、雨漏りや水漏れ、湿気、結露など、
さらには、シロアリなど害虫による浸食が原因で、
構造部材始め補強材が浸食され、安全性を脅かします。

その他、建物の強度には直接的な問題はありませんが
住宅設備機器類も傷みや故障等が発生します。

住宅耐久性能診断は、
水回りや雨露に晒される屋根や外壁など、

劣化の進み易いところに重点を置くと、
劣化の進み具合がよく分かります。

耐久性の早目の点検と処置という不断の努力を
心がけることが長持ちの秘訣となります。

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住宅の耐久性評価に沿った木造住宅のメンテナンス

木造建築で耐久年数を語る時に、
必ずといっていいほど法隆寺が話題に上がります。

法隆寺は、日本最古のお寺であり、
日本人の心を虜にする、風貌を呈しています。

そこには建築物に命が宿り、心魂の宿りを感じ、
畏敬に念を覚える建築物です。

この寺社が今なお、
伝統的な愛おしい風貌が維持されているのは、
それ相応のしっかりとした、維持管理にあるのです。

一般住宅でも、法隆寺に代表されるように、
定期的且つ適正な維持管理を順守していくなら、

より一層の付加価値を向上させながら、
同時に期待以上の長久住宅とすることが可能です。

住まいの維持管理を適切かつ定期的に行なう、
住まいへの優しさや思いやりの心は、

必ずや、ご家族の唯一のより所として安全安心を満たし、
万一の災害から生命・財産を守るべく機能するのです。

もし、耐久性能診断をせず、維持管理を忘れているのなら、
これからも永年連れ添う住まいに、愛情をかけてください。

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1 住宅耐久性向上にメンテナンスや手入れはつきもの

建築性能には、構造、防火、耐火、防水、
断熱、換気などの要素があります。

建物が建てられる環境に応じ、
建築物を長持ちさせるように使用する材料、工法など、
全てを織り込んで計画されているのが建築物です。

建築物は、使用する材料も多岐にわたります。
ですから耐久性の検査をするか所も、
手入れする方法も用途により多岐に渡ります。

建物の耐久性を伸ばすには、
多くの人の手を借りて維持管理を行う必要があります。

ですが住まいの耐久機能を維持することは、
ご家族の健康とやすらぎを求めることにあります。

ですから、耐久性診断で傷んだ部分を見つけたら、
いち早く修復し、
ご家族の安心とやすらぎが得られるよう努めましょう。

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2 住宅耐久性能評価項目

ⅰ.雨仕舞い、防水、防湿に関る点検

雨漏れの跡は勿論、
湿気や結露による劣化の形跡は見られないか。

屋根、外壁、床下、壁体内、
小屋裏、水回りについて点検します。

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ⅱ.使用材料の状態点検

材質特有の特性を生かした状態について、
経年変化や緊結金物の状態について点検する。

木造建物では、小屋裏などには熱がこもり、
木材を乾燥させるために、緊結金物に緩みが生じます。

素人では、発見の難しい場所となりますので、
プロの検査機関に依頼することが得策だと思います。

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【参考】

●品確法による性能表示
1)安全・安心・健康・快適に住むには

建築性能には、構造、防火、耐火、
防水、断熱、換気などの要素があります。

住宅の品質確保の促進等に関する法律(通称、品確法)
では、次の3つの要点が定められています。

●新築住宅の基本的な構造部分に
隠れた欠陥があったとき、売主や建設業者に
責任を持って対応してもらう期間(瑕疵担保責任期間)
を10年間に義務化しています。
●様々な住宅の性能をわかりやすく表示するため、
住宅性能表示制度を制定しています。
●トラブルを迅速に解決するため、
指定住宅紛争処理機関を整備しています。

住宅性能表示制度では、性能を評価する方法や
性能表示の方法が法律で決められています。

評価は、国土交通大臣に登録を行った
第三者機関である住宅性能評価機関が行います。

新築住宅の場合、
評価項目には次のように全部で10分野あります。

1.地震などに対する強さ(構造の安定)
2.火災に対する安全性(火災時の安全)
3.柱や土台などの耐久性(劣化の軽減)
4.配管の清掃や補修のしやすさ(維持管理への配慮)
5.省エネルギー対策(温熱環境)
6.シックハウス対策・換気(空気環境)
7.窓の面積(光・視環境)
8.遮音対策(音環境)
9.高齢者や障害者への配慮(高齢者等への配慮)
10.防犯対策

評価は、次の2段階に分かれて行われます。

1.設計評価では設計段階の図面によるチェック。
2.建設評価では建設工事・完成段階の検査。

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