人にやさしい家づくり!バリアフリー住宅にリフォーム

3.6.6.バリアフリーリフォーム
索引
バリアフリー住宅にリフォーム
バリアフリー住宅とは

バリアフリー住宅とは何か
■ バリアフリーの目的

人に優しいバリアフリーの住まいにリフォーム
住宅金融支援機構基準
バリアフリー工事基準
■ 住宅金融支援機構基準

■ 一戸建て住宅で、次のいずれかの工事を実施する必要があります
■ まとめ

バリアフリー住宅にリフォーム

バリアフリー住宅とは

バリアフリーリフォームは高齢者や身体的弱者が活動し易いように、建物内の段差をなくしたり、出入口や廊下の幅員を広げ、生活の支障となる物理的な障害や精神的な障壁を取り除くなどして、人に優しい安全な環境づくりを行うことです。一般的採用のバリアフリーリフォームは、住宅金融機構の基準に準じることが一般的ですので、機構基準に沿ったリフォーム内容について検討します。

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バリアフリー住宅とは何か

■ バリアフリーの目的

バリアフリーって改めて何でしょう。(不動産用語集では次の通りです。)

バリア(障害)を無くすことを意味する。
もともとの建築用語では、

建物内の段差をなくしたり、出入口や廊下の幅員を広げるなど、
障害者や高齢者などが生活するのに支障のないデザインを導入すること。

及び、障害者の社会参加を阻む制度的、心理的障害の除去をいう。
と、定義付けられています。

バリアフリーは、社会的な意識変革を組みした要素を織り込み、
高齢者や弱者の行動を活性化して、積極的に
社会参加する気持ちを起させることが大事なのです。

そうですお年寄りや障害を持った方、妊婦さんたちが
健常者と変わらない暮らし生活を送ることができるように
障害を取り除き安全安心な住宅を作りましょうということです。

このような気持ちを込めて、バリアフリーにリフォームした住まいは、
人に優しい思いやりや温もりの気持ちが阿吽(あうん)で伝わりますので、
訪れる人にも、喜びの共感を与えることができるものです。

ぜひ住む人にも、訪れる人にも動きやすい環境を提供し、
皆さんから喜ばれるバリアフリーに心掛け、
「安心とやすらぎ」の暮らしやすい、ゆったりハウスを実現してください。

バリアフリー住宅は、高齢化社会の進む環境下において益々、
避けることのできない、必要不可欠な要素となっていますので、

住宅リフォームには、お奨めしたいリフォームアイテムの一つです。

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人に優しいバリアフリーの住まいにリフォーム

バリアフリーは、何も高齢者ばかりでなく、
幼児や妊婦の方にとっても生活しやすい環境となりますので、
バリアフリーは、人に優しい住まいであると言えます。

加齢、病気、怪我など身体の機能が低下しますと、
歩行はもちろんですが、

立ったり座ったり、ドアの開閉、
設備の操作などにも身体的負担が感じられるようになります。

このように、これまでに味わったことのない
些細なことにも、不自由な困難にぶつかるために、

その不自由さ、不便さの解決が必要となり、
一日も早く解決策を講じる必要があります。

それはこれまでに味わったことのない困難さとは、
ほんのちょっとした段差に躓いたり、

雨降りや水場で滑りやすいタイルや石張りに足を取られ、
滑って事故を起こし易い状態になったりします。

というように、
行動に必要以上の気を使うようになるのです。

また、お風呂やトイレでの立ったり座ったりの行動には、
手を借りたくなるのです。

さらに、開口部の広さそしてお風呂やトイレには、
車椅子などの利用に配慮したスペースの広がりが必要となります。

このような不自由さ、不便さの解決対策として、

■通路に段差や滑りやすいと云うような問題がないこと。
■立ったり座ったりの行動や、移動を支える手摺の取り付け。
■車椅子の利用や動きに支障を来たさない為に、
移動空間や浴室、トイレのスペースにゆとりを設ける問題。
■開口部の出入口の幅員を広げ、段差のない出入口にする。

などを講じていく必要があるということです。

住まいをよく見回して、事故を未然に防ぎ安心して生活を送る為にも、
人に優しいバリアフリー対策を講じる配慮をしましょう。

この対策については、
住宅金融支援機構(旧住宅金融公庫)が基準を設けています。

その基準の一部を引用しながら説明を加えていきたいと思います。

尚、金融支援機構の融資にまつわる、
細部に亘ってお知りたいときはそちらの手引きをご覧ください。

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住宅金融支援機構基準

国土交通省では、2001年に
「高齢者が居住する住宅の設計に係る指針」
を定め、2006年12月に法制化されました。

高齢者が居住する上で、加齢に伴う身体の機能低下が生じても、
そのまますみ続けることが出来るように、
住宅設計上に配慮したものとなっています。

住宅では、身体機能に障害を持つハンディキャップ者やお年寄りが、
安全で且つ安心して行動できるように、

■動線上の段差や障害をなくすこと
■行動を助ける手摺をつけること
■行動がしやすいように幅員を確保すること

等の対策を取った住宅で、

身体機能に障害を持つハンディキャップ者やお年寄りの生活行動を助ける、
優しい住宅にすることを目的としています。

身体機能が低下しますと、
若くて健康なときには、何も気がつかないのですが、

日常の行動の中で、道路上では勿論、住まいの中でも、
ほんの少しの目違いや2~3mm程度の段差しかなくても

足を取られ、よろけたり倒れたりすることがあって、
行動に不安を感じるようになります。

自分では足を上げて歩いている積もりなのでしょうが、
何故かそのような危険に出会うことが増えるようです。

特に近年では、住宅の出入口にある段差での転倒、
階段からの転落事故、浴室での溺水事故などが多発傾向にあり、
事故防止に必要なテーマとなっています。

自己の問題以外に、健常者と同じような行動が取れるように、
廊下やトイレ、洗面所の幅員、出入口の有効幅員などの配慮も必要です。

その為に

■住まいの廊下などの動線上にある段差をはじめ、
動きにくい空間などの障害を取り除くこと。

■行動の安全を確保する為に、階段 や廊下の移動を手助けする手摺,
トイレや浴室、玄関等で立ったり座ったりの行動を助ける手摺などを設ける。

■車椅子が楽に通れるような幅員を確保する。

■日常生活の基本となるリビング、ダイニング、玄関、浴室お風呂
などの空間は、高齢者や障害者の寝室と同じ階に配置する。

など、高齢者や障害者に優しく、楽な行動が取れる
生活空間を取るように求められています。

これからの高齢化社会の時代においては、
リフォームで対策を講ずる問題としてではなく、

全ての住宅は勿論、都市開発においても
バリアフリーが当たり前の対策として加速的に普及し、
より洗練された姿、形に対策が取り入れられていくと思います。

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バリアフリー工事基準

■ 住宅金融支援機構基準

住宅金融支援機構(旧住宅金融公庫)は、バリアフリー支援の融資基準として、
バリアフリー工事基準(部分的バリアフリー工事)があります。

機構基準は、これまでの指導で、快適な住生活を送る基準として、
住まいには最低限これだけの基準を満たす必要がある。
という内容のものですから、
少なくとも、この基準を満たすようにして、
快適な暮らしを求めるようにもっていきましょう。

その為以下に、

住宅金融支援機構のバリアフリー工事基準の一部をご紹介し
これについてコメントを加えて参ります。

■ 一戸建て住宅で、次のいずれかの工事を実施する必要があります

※高齢者の居住の安全確保に関する法律基準に
適合するよう行なう工事になります。
基準1.床の段差の解消
基準2.廊下及び居室の出入口の拡幅
基準3.浴室及び階段の手摺設置

  基準1 床の段差の解消

次に挙げる部分の床及びこれ等をつなぐ廊下の段差を解消します。
段差の解消を図ることによって、
転倒事故を防ぐと共に、快適な行動が取れるようにします。
高齢者等の寝室のある階のすべての居室
(食事室が同一階にない場合は食事室を含む。)

1.便所※
2.浴室(出入口の部分を除く)※
3.洗面所※及び脱衣室※
4.玄関(土間の部分を除く)
5.高齢者の寝室が1階以外の場合は、
高齢者が主に使用するものに限ることができます。

 基準1 解説

日本の住宅は、高温多湿といった気候風土の影響を受ける為に、
高温多湿から住宅を守る必要があります。
そんな関係もあって、これまでに住宅には、
床面に段差が多く、障害の原因にもなっているようです。

その為に、段差の解消が必要となります。

しかし住宅の快適さを生むためには、
段差だけを単独にリフォームすれば良いと云うものではないと思います。

通路の幅員、手摺なども含めて一緒に解決し、
床が滑りやすいとか、足ざわり、明るさ、
フットライトの必要性を考慮していくと共に、

動線の移動距離、掃除のしやすさ等も織り交ぜて検討され、
快適性を追及されたら良いと思います。

是非、リフォームすることによって、
こんな暮らし生活にしたいといった内容を具体的にして、
期待通りのバリアフリー住宅にもっていきましょう。

玄関とホールの段差は一般的に18cmが適当であるとされています。
これ以上の差があるときには式台などを検討され、手摺もつけるようにします。

居室と廊下の段差解消法には、低(高)い方の床のかさ上げ(下げ)、
又は擦り付け板の設置などによります。

浴室の段差解消は、
スノコの設置、又は洗い場床面のかさ上げによりますが、

上下水道の位置や高さあわせの問題、
かさ上げによる天井高の調整有無の問題
などを、解決する必要があります。

又転倒防止としての手摺の取り付けがあります。

以上のような点について、検討が必要となります。

 基準2 廊下及び居室出入口の幅

次のa~f の部分をつなぐ廊下の幅は、
78cm(柱又は建具枠のある部分は75cm)以上とします。

a.高齢者の寝室のある階のすべての居室
(食事室が同一階にない場合は食事室※を含む)
b.便所※
c.浴室※(出入口部分を除く)
d.洗面所※及び脱衣室※
e.玄関(土間部分を除く)
f.高齢者等の寝室が1階以外の場合、
その階のバルコニー(出入口部分を除く)

※:動線経路が2以上ある場合は、
高齢者等が主に使用するものに限ることができます。

 基準2 解説

これからの社会は、
少子高齢化社会と云われるように、高齢化が速いテンポでやってきます。

齢をとると、五感についてもそうですが、思考力や記憶力
そして、何といっても体力と筋力の衰えが気になるものです。

階段部分の明かりが暗いと、高齢による視力の低下により、
段がはっきり見え難くなりますことや、
自分の身体を支える力の低下が事故の原因にもなります。

その為に、よく云われていますように、
見たり聞いたり、立ったり座ったり、

と云う動きが段々苦手となり、億劫になり、
行動するのに、人の支えを必要とするようになってくるのです。

その時に必要なこととして、
自由奔放に行動しやすくなるような廊下や出入口の幅員の問題があります。

特に、車椅子の使用にあたっては、床の段差をなくすは勿論のこと、
浴室・トイレなどの入り口の幅員や内部の幅員がとても重要な意味を持ってきます。

 基準3 浴室及び階段手摺の設置

a.浴室の手摺設置
浴室には手摺を1箇所以上設けます。
(浴室が2箇所以上ある場合は、
少なくとも高齢者が主として利用する浴室に設置します。)

b.住宅内階段手摺の設置

住宅内の階段には、手摺を設けます。
(ホームエレベーターを設置する場合は、
ホームエレベーターにより昇降が可能となる部分を除くことができます。

 基準3 解説

手すりの設置基準
浴室、トイレと云えば、立ったり座ったり、
住まいで一番利用の多いところではないでしょうか。

そして又、行ったり来たりの行動を取る頻度と云えば、
廊下や階段、玄関であるかもしれません。

そこで行動をサポートしてくれるのが手摺です。

手摺の高さにも、主として使用する人が誰であるかにより、
寸法を合わせていくことも必要となります。

手摺は、階段を下りるときの利き手側に手摺が来るように設置します。

● 手すり設置の高さ

浴室、玄関、廊下、高齢者の寝室では、床面から75~80cmが目安です。

● 手すりの形状

太さ:28~35mmが一般的ですが、
廊下などのように人を支えるような場所では、40~50mmとやや太めにします。

手摺の取り付けについては、支援機構基準に詳細な図面も
ついていますので参照してくさい。

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■ まとめ

ポイント1.

暮らし生活の中で、
お年寄りや体の弱い方のお部屋から頻繁に行き来する場所
(トイレや浴室、リビング、ダイニングなど)
への動線をできるだけ短くします。

ポイント2.

廊下や出入口の幅員を幅広くとって楽に行動できるようにします。

ポイント3.

動線上に段差や出張りなど、行動の障害となるものを排除するようにします。

ポイント4.

行動を助ける手摺バーを取付けます。

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